不倫調査・浮気調査の依頼ポイントはこれまでも紹介してきたとおり、依頼者自身が持っている情報がどれだけあるかによります。
ここでは、具体的な情報を見ていくとともに、不倫に関する情報がとれやすい方法も紹介していきます。
実際に浮気調査を依頼される方が、どんな状況下で探偵事務所や興信所を訪れているか。
ケースを見ていくことで、浮気調査を検討している方の参考になるでしょう。
予算や居住地も含め、効率的な依頼方法を探っていき、問題を解決すべきです。不倫調査
『依頼するときはまず自分が持っている情報をチェック』
浮気調査を早期に解決して料金も安くするためには情報が命になります。
妻・夫が不倫してるかも？と疑うには何らかの理由があるはずで、その具体的な手がかりが何かをチェックしておきましょう。
・妻や夫の基本情報（写真や勤務地、車のナンバーや車種）
・不倫している相手に関する情報がわかればすべて
・不倫相手とのメール
・不倫相手との通話履歴やSNSサービスでのやりとり
・カーナビの経路
・友人や知人からの連絡
・妻や夫の帰宅時間が遅いなどの生活の変化
・夫婦間の愛情が冷めている状態での生活態度
依頼の際は必ず調べたいパートナーの基本情報を提供することから始まります。
浮気調査では夜間など追跡するケースが多いため、人物をきちんと特定することが必須条件です。
第三者である調査員が見てもわかるように、顔写真や車、普段の服装や特徴などを伝えておきましょう。
メールや通話履歴など、証明できる情報であれば写真に撮っておいて調査員に提示する必要があります。
友人や知人からの連絡なら、目撃した状況などを具体的に聞いておくことが大切です。
あいまいな記憶は浮気調査を混乱させることもあるため、いわゆる「状況証拠」に類する情報は正確に聞いておきましょう。
これらの情報があることで、浮気調査の「日時・場所・期間」などを絞ることができます。
絞り込んだ調査日・場所によって、不倫相手と接触する場面をおさえることができ、早期解決につながります。
それは料金にも大きく影響し、手がかりがない状態なら数回かかる調査も、情報があることで1回で済むことがあるでしょう。
『自分の予算を伝えて対応してもらう』
浮気調査依頼のポイントは予算も含まれています。
料金は最も気になるところですが、探偵事務所・興信所によっては予算に応じてくれるところがあります。
応じるとはいっても料金は設定されているため、「予算内でできる浮気調査のプラン」を提示してもらえるはずです。
ここでポイントになるのは上記の「情報」です。
料金設定の最低限の金額で浮気調査をかければ、当然ながら「時間」は限られてきます。
しかし、予算内に収めて調査をするということは、「時間内」に浮気の証拠をとればいいということ。
そのために、自分で確認できる限りの具体的な情報をあらかじめとっておき、「時間や場所」を絞って、「この日時に調査をかける！」と依頼すればOKなのです。
揃えるだけ揃えた情報と条件が一致すれば、90%以上の確率で不倫相手と接触するはず。
実際に、依頼してくる方が条件を揃えて「今日、妻・夫が泊りで出かけるといってるから、不倫相手と会うのが濃厚」と連絡して調査をしてもらうと、案の定証拠がとれるのです。
予算は依頼の大きなポイントになるので、探偵事務所・興信所と相談し、予算内に収めるだけの有力情報を自分で確認しておきましょう。
もちろん、予算は考えない、料金は高額でもやってもらうという場合はすべてを調査員に託し、長期間・長時間の浮気調査が可能です。
証拠だけではなく、周辺情報や裁判の証拠の補強材料となることまでくまなく取得してくれます。
『離婚への決意！復縁の可能性！腹を決めることで調査の方針が変わる』
浮気調査依頼のポイントは自分の決意です。
情報やお金の問題ではなく、精神的な部分がなぜポイントになるのか？
それは、浮気調査でどこまでの情報をとり、得られた証拠や情報をどう生かすかにかかわってくるからです。
最初から離婚したいという思いで、とにかく浮気の証拠がとれれば相手に離婚条件をつきつける場合は決意はすでに固まっているといえます。
では、妻・夫の対応によって今後の展開を変えるという場合はどうでしょうか？
得られた情報をすぐには出さず、相手が猛省してすぐ不倫相手と別れるなら、離婚には踏み切らず、それほどシビアな情報を必要としない。
パートナーを反省させるために、不倫相手がいるという情報だけをとれば不倫調査は1回で終わるでしょう。
たった1度の浮気、過ちであれば復縁できる可能性はあるため、許容範囲にするという気持ちでいられるでしょう。
また、パートナーがすぐに不倫相手と別れるものの、不倫相手に対しては慰謝料を請求するとなれば、証拠は必要不可欠です。
「不貞行為の証拠」がとれれば、慰謝料請求はでき、相手が応じることもあります。
協議離婚が成立せず、離婚条件をどちらも譲らないとなれば、裁判・調停まで発展していきます。
こういった予測が立つなら、決意を固め、あらゆる限りの証拠や情報をとる必要があります。
このように、自分の決意によって、「どこまでの情報をとるか」「そのために何回調査をするか」などを決める必要があるのです。
もちろん、料金にも深く関わってきますので、「曖昧ではなくしっかりと腹を決める」覚悟で依頼しましょう。
さらに、依頼のポイントは自分の居住地の近くにある探偵事務所・興信所を利用することです。
その土地を知っている調査員ならば、臨機応変にターゲットの行動に対応でき、情報をとりやすくなります。
検討違いに動いて相手の後手に回り、情報も証拠もとれず「今日は動きがなかった」と報告されるのでは料金がムダになるでしょう。
土地鑑のある調査員ならこの対応力があるため、証拠をとれる確率が各段に上がるのです。